頭悩ませる競技団体=来年の五輪代表選考

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来年に延期された東京五輪。国内各競技団体の大きな課題の一つに、代表選考がある。今夏の開催に向けて決まっていた選手の扱いをどうするのか。新型コロナウイルスの影響で中止となった予選や選考大会はいつ開催可能となるのか。不確定要素が多く、どの団体も対応に頭を悩ませる。 日本陸連はマラソン代表の再選考はしない方針を明らかにした。瀬古利彦マラソン強化戦略プロジェクトリーダーは「3年かけて勝ち取った権利。取り上げることはできない」。昨年9月のマラソングランドチャンピオンシップを軸に、2017年から続いた選考会を勝ち抜いた実績を重視した。6選手を発表した卓球やボクシング、空手、テコンドーも同様の考え方を示している。 一方で、男女14階級のうち13階級の代表が決まっている柔道は異なる姿勢だ。メダル量産が期待される競技。全日本柔道連盟の中には延期された大会の時点で最強の布陣で臨みたいとの意見があり、選考をやり直す可能性を否定していない。ただ、代表を取り消せば選手からスポーツ仲裁裁判所に訴えられるリスクが想定され、難しい判断を迫られている。 中止となった五輪予選や選考大会は、国際オリンピック委員会(IOC)と国際競技団体(IF)が協議して新たな日程を決める。しかし、新型コロナウイルスの感染拡大は止まらず、予選が宙に浮いた状況はしばらく続きそうだ。日本レスリング協会の強化担当者は「IFから通達が来るまで、きっちりした強化計画が組めない。目標が定まらず、コンディションの維持が難しいだろう」と選手の思いを代弁した。(了)

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