「日本のUFO情報はフェイクばかり」宇宙現象観測所の所長が立腹! “本物と偽物を完全に見分ける”世界が認めたUFO観測機「SID-1」誕生の経緯を独占激白!

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★「宇宙現象観測所(Space Phenomena Observatory Center、SPOC)」) の所長兼CEO、北島弘氏がトカナに特別寄稿★

宇宙現象観測所センター(SPOC)の児童観測撮影ロボット「SID-1」は、毎日エイリアンの痕跡を求めて嗅ぎまわっている――。

■巷に出回るUFO画像・動画のほとんどはフェイク! 真実を見抜く力を

過去も現在もUFOの写真や動画と言われるもののほとんどは、明らかに未確認飛行物体(UFO)や未確認空中現象(UAP)ではなく、ほとんどは確認物体(IFO)である。この確認物体とは、次のような明らかに人工の物体や自然現象のことを指す。

流星、火球、惑星(特に金星)、あかるい恒星、月、幻日、蜃気楼、鳥、飛行機、ショートコン(short condensation trails=短く圧縮された飛行機雲)、ヘリコプター、飛行船、気球、風船、気象観測用気球、ゾンデ、凧、ゴミ、紙片、ドローン、ラジコン模型、円盤型の雲、レンズ雲、球形の雲、昆虫の群れ、雲に反射したサーチライト、懐中電灯やヘッドライト、遠くの山の明かり、航空標識灯、球電、オーロラ、人工衛星、宇宙デブリなど。

さらに日本では、バズりたい、有名になりたい思いから多くの人が撮影した(CGなど合成した)画像をメディアが無責任に扱い、それを無知な自称評論家達が「UFOだ」と騒ぎ立てるという悪循環に陥っている。高機能編集ソフトやスマホなどで、誰にでも簡単に画像・動画の加工ができるようになったことも一因だろう。

とくに悲惨だった例を挙げれば、誰が見ても単なるショートコンを「火球だ、UFOだ」と騒ぎ立てた某大手メディアが、翌日にはなんの訂正も無くニュースを削除した例もある。恥さらしである。本来であれば、こんな出来事自体を一つの重要な社会現象として欧米並みに真剣に扱わなければならない。特にアメリカとの温度差、真剣さの違いは考察に値するが、それはまた別の機会に紹介したい。

■プロジェクトSIDの立ち上げ、「SID-1」開発にかける想い

いずれにしても、本物と偽物の識別が難しいものになっていく中で、それを見分けるための解析にはさまざまな最先端のツールと経験が必要になる。ノイズの多い情報から無意味なものを取り除き、欧米の研究者たちにも認められる研究対象として扱えるよう、人間をまったく介さず自動で未確認飛行物体や未知の現象を撮影し、証拠となる撮影時の正確なGPS情報や視角、仰俯角、方位角、日時、天候、風向、風速、温度、湿度、検知時間、経過時間、消滅時間などの各種データまで記録された動画を収集することが重要と考え、筆者は宇宙現象観測所センター(SPOC)を設立し、自動観測撮影ロボット「SID-1」を開発した。また、画像解析ソフトウェアもプロ仕様のものを整備している。

SPOC設立以降、地球の大気圏や宇宙で発生しているさまざまな未確認現象、UFO、UAP、未確認飛行生物などを積極的にキャッチしており、すでに膨大なデータが集まってきている。科学的な研究で利用することが可能となる世界でも稀有な試みなのだ。スタッフに多くの科学者や技術者など熟練者を抱える米国の世界最大の民間UFO研究団体(MUFON)もその威力を認めている。これまでSID-1が記録した物体のいくつかはMUFONにも報告し、正式にUFOと認定され、解明のためにSID-1の運用を継続してほしいという感謝の手紙を受け取るとともに、共同研究も提案されている。

トカナ読者もよくご存知のように、米国ではUFO研究に政府、米軍、民間が長年莫大な予算をつぎ込んでいるが、そんな国で開催された歴史的イベントもまた、筆者がSID-1を開発した一つの動機であった。

1968年7月29日。米国下院議会で開かれたUFOについてのオープンセッション。そこでは、さまざまな分野を代表する科学者達が、議員たちにUFO現象に対してどのように対処すべきか提言を行った。その中の一人、カリフォルニア大学ロサンゼルス校工学部ロバート・M・L・ベイカー博士のコメントが、少年の私の脳裏に焼き付いたのだ。

「我々はUFO現象を明らかにする、あるいはUFO現象に関する情報を得るのに、地球近傍の宇宙空間を監視しなければならない」

そして博士は、UFO監視のための探知追跡装置を開発し、機動性のある科学的専門調査団の設立を提案したのだ。もう一人は、アリゾナ大学大気物理学研究所上級物理学者、気象学部教授ジェームズ・E・マクドナルド博士。UFO地球外飛来説を主張し続けた博士は、UFO現象のあらゆる側面に対するより積極的な科学的研究が必要だと主張した。

これらのメッセージに共感し、いつかは実現したいと考えていた筆者だが、当時は知識も経験も、パソコンや高感度カメラも民間にはなかった。社会に出て最先端の米国企業インテルで初めてコンピュータを学び、その後、数十年にわたりIT業界で様々な最先端技術を学んで経験んだが、一日たりとも、ベイカー博士やマクドナルド博士の言葉を忘れたことはなかった。

その後、筆者は欧米の有名外資系IT企業数社の社長を歴任した後、独立した。そして現在、 宇宙現象観測所センター(SPOC)所長 、某国大使館エージェントとして企業の日本進出サポート、外資系IT企業数社の日本担当、作家(日経新聞社 優秀賞受賞)、ライター(ムー本誌、トカナなど)、UFO画像分析(ムー本誌、TV、宗教団体などからの依頼)、日本宇宙現象研究会、さらには「STAR GATE Institute」や各SNS等で活動させてもらっている。

■しかし、UFOが存在することに疑問の余地はない

ここで、正真正銘のUFO事件として専門家の間で認められているインシデントを紹介しよう。

2020年4月27日に発表された「歴史的な海軍のビデオのリリースに関する国防総省の声明」において、米国国防省は、2004年11月と2015年1月にF/A-18ホーネット搭載の赤外線カメラが撮影した映像がUAPであると正式に認めた。

さらに米国防省は2020年8月4日、UAPタスクフォース(UAPTF)の設立を承認した。UAPの性質と起源を調査するとともに、米国の国家安全保障に脅威をもたらす可能性があるとしてUAPを検出、分析、およびデータベース化するという。これに応じるかのように、日本政府もようやくデータ集めに取り掛かろうとしている。

日本に目を向けると、水産庁の調査船・開洋丸が過去に二度にわたってUFOと接近遭遇し、雑誌「日経サイエンス」に掲載され重要事件となっている。さらに1975年、山梨県甲府市のブドウ畑で複数の小学生が着陸したUFOと搭乗者と接近遭遇し、後日その場所に異常な放射線量が検出された事件。

加えて、著名科学者たちのUFOに対する見解と分析結果を一挙に紹介しよう。

・ UFO地球外仮説を徹底的に批判したドナルド・メンゼル博士のコンドン調査委員会でさえ、膨大なUFO写真のうち2%が正体不明の飛行物体、すなわちUFOとしている。

・ 米空軍のUFO調査機関「プロジェクト・ブルーブック」が分析した目撃情報のうち、気球、航空機、鳥、天体などを除いた26.94%が識別不能、つまりUFOと結論している。

・ 原始物理学者のスタントン・T・フリードマン(ウエスティングハウス社 宇宙原子力研究所)は、UFO目撃報告を分類した結果、天体21.8%、航空機21.6%、識別不能が10.9%つまりUFOと結論している。

・ 元ノースウェスタン大学天文学教授および学部長のJ・アレン・ハイネック博士は、「もしもUFO現象に科学的に注目すべき点がないなら、大衆の信頼にこたえるよう、明確な解答をする義務がある」と述べている。

・ 元テキサス大学宇宙科学上級科学者のG・C・ヘンダーソンは「英知を集中させ、集中的な調査を行いUFOを研究し、できればUFO搭乗者とコミュニケーションをとることで、我々の知識を拡大させる」と述べた。

実に勇気づけられる言葉の数々。UFOのフェイク画像や動画はあふれているが、UFOが存在することに疑問の余地はないのだ。後編(18日9時に配信予定)ではSID-1が備える数々の機能について、詳しく解説していきたい。

参考:「宇宙現象観測所センター(SPOC)」、ほか

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