1991年、冷戦終結の直後に政治学者ジョージ・フリードマンは『来るべき日本との戦争』を上梓し、「今後20年以内に日米は再び戦争する」と予測した。予測は外れたが、同書が提示した地政学的論理――大陸国家アメリカが太平洋へ勢力を伸ばす過程で、海洋国家日本との利害衝突が構造的に避けられないという視点――は、日米関係の歴史的深層を理解する上で依然として示唆に富む。本稿では、フリードマンの予測を素材に、アメリカの大陸的拡張と日本の近代化が如何にして太平洋で衝突コースを描いたか、政策と文化の接点から検証する。
アメリカの大陸的拡張と太平洋への志向
アメリカは1776年の独立直後から、東海岸13植民地を基点に「全方位で潜在的に囲まれた」地政学的脆弱性を抱えていた。この不安を解消するため、北米大陸の潜在的敵を排除し、太平洋への出口を確保する一貫した戦略を推進する。
- ルイジアナ購入（1803年）：ナポレオン戦争の戦費調達を迫られたフランスから、ニューオーリンズのみならずミシシッピ川流域全域を獲得
- メキシコ・アメリカ戦争（1846-48年）：テキサス併合とカリフォルニア割譲により、太平洋岸の深水良港とゴールドラッシュ直前の富を手中に
- モンロー主義（1823年）：欧州列強の南北アメリカ大陸への干渉を拒否し、南米諸国への内政干渉を通じて半球的覇権を確立
陸上の脅威を排除し終えた19世紀末、アメリカに残された唯一の弱点は海上力だった。1812年戦争でのイギリス海軍の攻撃を前に反撃できなかった苦い記憶が、海軍増強への動機となった。米西戦争（1898年）での勝利によりキューバ、プエルトリコ、フィリピンを獲得し、ハワイ併合（1898年）で太平洋の「中継基地」を確保した時点で、アメリカの太平洋戦略は完成を見る。
日本の近代化と「挟間」の安全保障
対照的に、日本はユーラシア大陸から海で隔てられた地理的恩恵により、モンゴル帝国の侵攻すら退けた「ぬるま湯」的安全環境にあった。しかし1853年、ペリー提督の黒船来航により太平洋側から巨大な軍事力が出現し、日本は海軍創設と富国強兵を迫られる。
日本の安全保障における核心は「朝鮮」にあった。朝鮮半島が本土の「喉元」に位置し、ここに敵国軍が駐留すれば生存に関わるため、宗主国・清を追い出し中立化を図る必要があった。日清戦争（1894-95年）勝利で台湾・遼東半島を獲得するも、三国干渉（ロシア・ドイツ・フランス）で遼東半島を返還させられる屈辱を味わう。この経験が、日本を「極東における支配的地位」確立へと駆り立て、日露戦争（1904-05年）勝利で南樺太・東清鉄道租借権・満州進出の足掛かりを得るに至る。
1905年前後――「友好」から「警戒」への静かな転換
日露戦争終結直後の1905年時点では、極東における海軍力で日本（戦艦6隻）がアメリカ（フィリピン配備1隻）を上回っていた。共通の敵・ロシアを排除する過程では、アメリカ側にも「日本は我々の代わりに自由と進歩のために戦っている」との好意的認識があった。しかし、ロシアが極東から退いた瞬間から、関係は静かに悪化し始める。
転換の契機は日本の工業化加速に伴う資源需要の激増だった。日露戦争後の7年間で小麦・石炭など原材料輸入総量が2倍以上に膨らみ、国内完結していた経済が海外依存へ転じた。日本商船がフィリピン周辺を通航するようになり、同海域に居座る米英海軍を警戒せざるを得なくなった。1910年には日本人記者が「西洋諸国から中国との貿易を奪うようになれば、彼らの同情も親密さも消える」と日米対立を予言している。
人種的偏見と「オレンジ計画」――文化的摩擦の制度化
アメリカ側の対日感情悪化には複数の要因が絡んだ。第一に、日清・日露戦争で非白人国家が欧米列強以上の軍事力を示したことへの「黄禍論」的恐怖。第二に、カリフォルニアへの日系移民増加に伴う人種摩擦。第三に、世界の片隅にあった小国が半世紀でロシアを撃破する軍事力を獲得したことへの安全保障的脅威認識だ。
これらは1911年、日露戦争からわずか6年後にアメリカが対日全面戦争を想定した「オレンジ計画」を策定するに至る。同時期のアメリカ世論は「日本は陰険だ」「道徳観がアングロサクソンと全く異なる」「現世および次世代のアメリカ人に日本との戦争の心構えを教えるしかない」とまで過熱した。外交・教育の場でも「盲目的な愛国義務」を日本の国家的性格として固定化し、対立を文化的・文明論的対決へと昇華させたのである。
構造的衝突の必然性とその限界
フリードマンの予測が外れたのは、彼が地政学的構造のみを重視し、核抑止・経済相互依存・同盟制度といった戦後秩序の変容を十分に織り込めなかったためだろう。しかし、彼が指摘した「大陸的拡張を完遂したアメリカが太平洋で覇権を維持する限り、資源・市場・海上交通路を巡る日本との構造的緊張は消えない」という洞察は、冷戦後も日米安保体制の下で繰り返される貿易摩擦・技術競争・防衛負担分担交渉の底流にある。
歴史は繰り返さないが、韻を踏む。19世紀末から20世紀初頭にかけて、地理的必然と工業化の時間差が生み出した日米の「構造的衝突」のプロセスを復習することは、現在のインド太平洋戦略や経済安全保障政策を読み解く上で、依然として不可欠な地図を提供してくれる。
