加藤秀明さん（51）は、29歳のときに偶然、自分が精子提供で生まれたことを知った。それ以来20年以上、遺伝上の父を探し続けている。この記事では、家族が隠したかった事実と、本人が知りたいと願う気持ちの間で何が起きているのかを整理する。
突然の告知と、母親の沈黙
加藤さんは29歳のとき、病院実習で両親と自分の血液型を調べた。両親から片方ずつ遺伝子を受け継いでいるはずの結果が、父親とは一つも合致していなかった。帰宅後に母親へ伝えると、突然真顔になり「大学の精子提供で生まれたかもしれない」と告げられたという。
母親から聞かされたのは、父親が無事だったこと、慶應大学病院で精子提供を受けたこと、提供者は医学生で名前は分からないことの3点だけだった。詳しい情報を求めると「勝手に調べたからいけない」と会話を打ち切られた。母親はこの事実を墓場まで持っていくつもりだったと話したと伝えられている。
親が真実を隠す背景には、第三者からの精子提供を「普通の家族像からの逸脱」と捉え、恥だと感じる意識があると、この事例を伝えた情報では指摘している。だが、生まれた子どもも当事者であり、知りたい欲求を止めることは親にもできない、という見方も示されている。
20年以上続く「遺伝上の父」探し
加藤さんは主治医だった教授に連絡を取り、提供者は健康で学業優秀な学生から選ばれたこと、当時は凍結技術がなく在籍学生から提供を受けたことを聞いた。その後、当時の医学部学生名簿からリストを作り、約30人に手紙を送った。返事があり会って話を聞いた人もいたが、実際に提供したという人には会えていない。
加藤さんが望むのは、法律上の親子関係ではなく、自分とつながりのある人がどんな人なのかを知り、できれば年に一度くらい会って話したいということだという。遺伝上の父と酒を飲みながら話したいと明るい表情で語ったとも伝えられている。
なぜ「知る権利」が問題になるのか
国際的には、イギリスやスウェーデン、オーストラリア、ドイツなどで提供者の匿名性が禁止され、18歳になれば出自を知る権利を認める国もある。WHOも2021年に出自を知る権利を基本的人権の一部だと明言したと紹介されている。海外の研究では、幼い頃に伝えられた子どものほうが親への信頼や自己肯定感が安定し、成人後に偶然知った場合はPTSDに似た症状が見られることがあるという報告もあるとされている。
一方で、日本では匿名での精子提供が倫理的に問題視されるようになり、医療機関が撤退。公的な精子バンクは数えるほどしかなく、提供数も激減している。その結果、SNSやマッチングサイトを通じた非合法な個人間取引が広がっているという指摘がある。年収やIQを強調した勧誘には別の目的がある可能性もあり、注意が必要だと伝えられている。
家族の秘密に向き合うときに考えられること
- 自分が知りたい気持ちを否定しない。親が話したくないとしても、知りたいと思うこと自体は不当ではない。
- 無理に親を説得しようとせず、まずは自分の気持ちを整理する。カウンセリングや同じ立場の人の集まりを利用する選択肢もある。
- 親に伝える側なら、子どもが成長してから偶然知るリスクを考え、伝える時期や方法を専門家と相談する。
- 精子提供を検討するなら、将来子どもが出自を知る可能性を前提に、情報開示の方針を確認する。
ただし、家族の状況や安全面によっては、すぐに話し合うことが難しい場合もある。自分のペースで情報を集め、必要なら支援機関につなぐことが現実的だ。
加藤さんの事例は、血のつながりを知りたいという個人的な欲求と、家族が守ろうとした秘密、そして制度の変化が絡み合っている。答えが出ない問いでも、当事者が自分の出自について知りたいと思うことは、国際的にも人権の一部として認められつつある。まずは、自分や家族がどんな情報を必要としているのかを、急がずに確かめることから始められる。
