「日本の英語教育は失敗」は本当か――明治期の翻訳国家戦略と「英語不要論」の系譜
教育政策

「日本の英語教育は失敗」は本当か――明治期の翻訳国家戦略と「英語不要論」の系譜

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東京大学の大学院授業を英語化する方針が発表され、グローバル化時代にふさわしい判断のように見える一方、その背景にある「英語は必須」「日本人は英語が下手」「原因は教育の失敗」という三つの通説への疑問も提起されている。これらの前提を、江戸末期から明治期の言語政策、翻訳文化の形成、そして夏目漱石らの当時の言説まで遡って検証する。

グローバル化と英語必須論の歴史的文脈

日本が激しいグローバル化の波にさらされたのは現代が初めてではない。江戸末期、長崎にイギリス船がオランダ船を装って現れたフェートン号事件(1808年)や、アヘン戦争(1840年)で清が敗れる様を見て、日本人はオランダ語・漢文から英語への転換を迫られた。明治政府は国家予算の3分の1を投じてお雇い外国人を招き、エリートは英語で西洋学問を吸収した。

しかし、英語のみで学問を行えば、幼少期から英語を学べる上流階級とそうでない平民の間に言語の壁が生まれ、知識が普及しない懸念が生じた。この問題解決をめぐり、初代文部大臣・森有礼は「英語を国語あるいは教育の手段として採用すべき」と提案し、イギリス植民地インド型の二重構造を想定した。

「英語を国語に」論と「日本語で学ぶ」論の対立

これに対し、イギリス遊学経験のある馬場辰猪(ババタ)は即座に反論した。政治・社会の一切が英語で行われれば、ローマ帝国の貴族と平民のように、平民が重要問題から排除され、階級間の感情的共通基盤が失われると警告した。福沢諭吉も「日本語は不便だから英語を使うべきだ」という意見を「取るに足らない馬鹿なこと」と一蹴し、国の言葉は扱う事柄の増大に応じて自然に豊かになると主張した。

結果として日本は、インド型のエリート英語独占を避け、全国民が日本語で学べる体制を選択した。この決断が、後の「非植民地・非欧州語圏で最初の先進国」への道を開くことになる。

漢字による知識の日本語化がもたらしたもの

英語と日本語は言語的に遠く、音写(カタカナ)では意味が伝わらない。そこで採用されたのが漢字による意訳である。「電話」はギリシャ語由来の tele(遠)+ phone(声)を、漢字の「電気」「話」で再構成し、初見でも意味が推測できるようにした。工学・天文学・歯学・薬学・心理学など、学問用語の多くがこの手法で日本語化された。

明治初期にはほぼゼロだった専門書が、わずか40年でフランス語とほぼ同数、世界第3位の蔵書数に達し、工業発展も世界最速を記録した。西洋知識を日本語化したことで、日本人は英語習得に費やすはずだった膨大な時間を、より生産的な技能習得に振り向けられたのである。

夏目漱石が見た「英語力低下」の正体

明治後期になると、若者の英語力低下を嘆く声が新聞紙上を賑わせた。しかし夏目漱石はこれを「日本の教育が正当な順序で発達した結果、当然のこと」と評価した。漱石の青年期には大学教授が全員外国人で教科書も英語だったが、翻訳が進むにつれ日本人教授が日本語で教えるようになり、学生は英語学習から解放された。漱石にとってそれは、日本が独自の知識基盤を確立した証左だった。

現代に問われる「英語必要性」の前提

「日本人の英語が下手なのは、必要がないからだ」という指摘は、歴史的経緯を踏まえれば説得力を持つ。明治期に日本語で完結する学問・教育システムを構築したことで、英語は日常的必須ツールではなく、専門的・外交的な場面で必要なスキルとして位置づけられてきた。

現在の英語教育改革が「グローバル化への焦り」によって推進されているとすれば、明治期に議論し尽くされた「全国民の共通言語としての日本語」の価値と、英語習得のコスト・便益を、改めて冷静に比較検討する必要がある。通説の裏にある前提を一つずつ疑うことこそが、政策と文化の接点を考える出発点になるだろう。

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